「突然休職が必要になった時、どう対応すればいいのだろう」
心療内科で適応障害と診断された瞬間、頭が真っ白になった私。
引き継ぎ、会社への説明、複雑な手続き、すべてが不安で仕方ありませんでした。
▶ 「会社に行けない」私が適応障害と診断されるまでの経緯です
しかし、実際の休職手続きは思っていたよりもスムーズでした。
診断書の取得から会社への提出、必要書類の準備まで、すべて非対面で完了。
人事担当者の理解ある対応により、体調が悪い中でも、無理なく進められたのです。
この記事では、私が実際に体験した休職手続きの全過程を詳しくお伝えします。
同じ状況で不安を抱える方の心を、少しでも軽くできれば幸いです。
休職手続きの具体的な流れが分かる
非対面での手続き方法を理解できる
休職中のセルフケア方法を学べる
復職に向けた準備を知ることができる
休職手続きの基本知識|必要な2つの要素
休職を開始するために必要なものは、実はとてもシンプルです。
休職に必要な要素
- 心療内科での診断書
- 会社への適切な手続き
私の場合、症状が悪化していた状況でしたが、この2つさえ揃えば、手続きは確実に進みます。
診断書取得のポイント
診断書は単なる書類ではありません。あなたの健康状態を医学的に証明する重要な文書です。
診断書に記載される主な内容
- 病名(適応障害、うつ病など)
- 症状の詳細
- 推奨される休養期間
- 職場復帰の可能性について
厚生労働省の調査では、メンタルヘルス不調を理由に休職する人が増加傾向にあることが報告されています。また、休職や復職の際には、医師による診断書が重要な役割を果たしており、労働者が適切な手続きを通じて安心して休むための大切な手段とされています。
会社への連絡方法
「会社に行けない=迷惑をかける」当時の私はそんな思い込みに苦しんでいました。
しかし実際は引き継ぎや細かい調整はすべて、メールと郵送だけで対応してもらえました。
| 連絡手段 | メリット | デメリット | おすすめシーン |
|---|---|---|---|
| 電話(口頭連絡) | ・即時対応してもらえる ・ニュアンスを直接伝えられる |
・体調が悪いと話すのが負担 ・証拠が残らない |
緊急時・まず状況だけを伝えたいとき |
| メール(文書連絡) | ・証拠が残る ・体調が悪いときも送信できる ・内容を落ち着いて整理できる |
・返信が遅い場合がある | 記録を残したいとき・詳細を伝えたいとき |
| 郵送(書類提出) | ・正式書類として扱われる ・安心感がある |
・到着に時間がかかる・手間がかかる | 診断書や休職届など重要書類提出時 |
多くの企業では、従業員の健康状態を理解し、柔軟に対応してくれるのが現実です。
実際の休職手続き4ステップ|すべて非対面で完了
私が実際に経験した手続きの流れを、時系列で詳しくお伝えします。
ステップ1:心療内科での診断書取得
所要時間: 初診で約1-2時間
症状が悪化していた私は、家族の勧めで心療内科を受診しました。医師との面談で現在の状況を詳しく説明し、診断書を取得しました。
・症状を正直に、詳細に伝える
・職場での具体的な状況を説明する
・希望する休職期間を相談する
・復職に向けた治療方針を確認する
医師からは「適応障害のため3ヶ月の休養が必要」という診断を受け、具体的な治療計画も立ててもらいました。
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ステップ2:診断書の会社提出
所要時間: 郵送で1-2日
体調が悪い状態での出社は不可能だったため、人事部に電話で状況を説明した後、診断書を郵送で提出しました。
提出時の注意点
- 簡易書留で確実に送付
- 提出日の記録を残す
- 人事担当者との連絡先を確保
- コピーを手元に保管
人事担当者からは「今はゆっくり休んでください」という温かい言葉をいただきました。
ステップ3:必要書類の記入・提出
所要時間: 記入に約30分、提出まで1週間
会社から送られてきた書類は以下の通りです。
| 書類名 | 内容 | 記入のポイント |
|---|---|---|
| 休職届 | 正式な休職申請書 | まずは診断書に書かれた期間で提出。期間が延びる場合は、その都度再提出 |
| 給与関係書類 | 休職中の 給与取扱い |
私の会社では半年間は基本給が支給されるため、まずは給与継続の手続きを確認 半年以上になる場合は傷病手当金に切り替えが必要と説明を受けました |
| 社会保険 継続書類 |
健康保険料の 支払い方法選択 |
給与から天引きか、自分で納付するかを選択 |
書類記入時のコツ(体験談)
-
分からない部分は迷わず人事に確認→ 記入ミスがあると差し戻しになるので早めに質問した方がスムーズ
-
診断書の内容と一致させる→ 「休職理由」「期間」は診断書と同じにするのが基本。
-
連絡先は確実に記載→ 連絡がつかないと承認が遅れる原因になる。
※休職中の給与や手当の扱いは会社の就業規則によって異なります。詳しくは、人事担当者などに確認してみてください。
ステップ4:正式な休職開始
所要時間: 承認まで約1週間
必要書類を提出後、会社での承認手続きを経て正式に休職が開始されました。
・休職期間の正確な開始日・終了予定日
・休職中の連絡方法
・頻度復職時の手続きについて給与
・社会保険の取扱い
休職中のセルフケアと知識武装
休職は単なる「休み」ではありません。心身の回復と、今後のwork-life balanceを見直す重要な期間です。
労働基準監督署への相談活用法
休職に入り、少し体調が安定してきた頃、友人のアドバイスで労働基準監督署に電話相談をしました。
「自分の身は、自分で守った方がいい」
この言葉がきっかけでした。
相談で得られた重要な知識
- 会社が行うべき正当な手続き
- 休職中の労働者の権利
- ハラスメントがあった場合の対応方法
- 復職時の注意点
- 傷病手当金の申請方法
労働基準監督署は電話相談を受け付けており、無料で専門的なアドバイスを受けることができます。
働き方を見直すチャンス
休職期間中、私は今後のキャリアについて深く考える時間を得ました。
見直したポイント
- ワークライフバランス:長時間労働の見直し
- ストレス管理法:セルフケアの習慣化
- キャリアプラン:今後の働き方の方向性
- 人間関係:職場での関係性の整理
この期間の振り返りが、その後のキャリアと生き方を見つめ直す大きな転換点になりました。
よくある質問(FAQ)
Q1:診断書なしでも休職できる?
A:基本的に診断書は必須です
労働基準法や就業規則では、病気休職には医師の診断書が必要とされています。ただし、会社によっては一時的な配慮として、短期間の特別休暇を認める場合もあります。
まずは人事担当者に相談し、正式な手続きについて確認することをお勧めします。
Q2:休職期間中の給与はどうなる?
A:会社により異なりますが、傷病手当金の活用が可能です。
給与の取扱いパターン
- 無給
- 一部支給(会社の規定による)
- 有給休暇の活用
無給の場合でも、健康保険から傷病手当金を受給できます。これは給与の、約2/3相当額が、最大1年6ヶ月間支給される制度です。
Q3:復職時の注意点は?
A:段階的な復職と継続的なケアが重要です
復職時のチェックポイント
- 主治医の復職可能診断書
- 復職面談での状況確認
- 段階的な業務復帰計画
- 再発防止策の検討
焦らず段階的に進めることが重要になります。
まとめ|今すぐできる3つのアクション
私の休職手続きは、思っていた以上にスムーズに進みました。
何より「自分の身を守る」意識を持てたことが、その後の人生を大きく変える転機となりました。
今日からできる3つのステップ
1. 症状を感じたら、まず心療内科を受診
-
早期の対応が回復のカギ
-
診断書は労働者の正当な権利
2. 会社への連絡は無理をせず、適切な方法で
-
メールや郵送での連絡も可能
-
人事担当者は意外と理解ある対応をしてくれる
3. 休職中は回復に専念しつつ、必要な知識を身につける
-
労働基準監督署など公的相談窓口を活用
-
今後のキャリアを見直す貴重なチャンス
もし今「休職の手続き、どうすればいいの?」と迷っているなら、無理をせず、まずは診断書を会社に提出することから始めてください。
あなたの健康が何より大切です。
一歩ずつ、確実に進んでいきましょう。
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一歩ずつ、自分のペースで回復していきましょう。
脚注・参考情報
厚生労働省「労働者健康状況調査」2023年版
労働基準監督署「休職・復職に関するガイドライン」
全国健康保険協会「傷病手当金について」
※本記事は筆者の体験と公的情報(厚労省・自治体資料など)をもとに構成しています。医療的な判断や治療方針については、主治医・産業医などの専門家にご相談ください。


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